高性能誤り訂正機能搭載 映像IPゲートウェイ「NA8000」が IABM Design & Innovation Award にノミネート
~放送・デジタルメディアの世界的な業界団体により革新性・創造性が認められました~
2014年9月9日

グロスタシャー(英国)、アムステルダム(オランダ)、横浜市 — 2014年9月9日 — NTTエレクトロニクス株式会(代表取締役社長:萩本 和男、本社:神奈川県横浜市、以下 NTTエレクトロニクス)は、IABM Design & Innovation Awardsの、Content & Communication Infrastructure部門の最終候補に選出されました。IABM(国際放送機器製造者協会)が主催するこの賞は、放送・メディア業界に利益や新しい機会をもたらす新製品・ソリューションにスポットライトを当てるものです。

当社のエントリーした製品「NA8000」は、LDGM(Low Density Generator Matrix)符号という、優れた誤り訂正アルゴリズムを利用した、映像伝送用IPゲートウェイです。LDGMは、MPEG-HおよびISO/IEC23008-10の一部として国際標準化される見通しです。この技術開発および標準化には、NTT未来ねっと研究所が関わっています。

IABMのチーフ・エグゼクティブのPeter White氏は次のように述べています。「本賞の九つの部門における最終候補をアナウンスし、革新的な製品・サービスにスポットライトを当てることができ、嬉しく思います。総じて、エントリーの量や質に、現在の本業界が持っている実力や創造性が表れていました。また、大きく変化していく環境の中で、革新性と先見の明を持つことが、ますます重要になってきています」

NTTエレクトロニクス デジタル映像・システム事業本部 本部長の笠原久嗣は次のように述べています。「NA8000はDVB-ASIをIPパケットに変換、あるいはその逆を行うと同時に、FEC(Forward Error Correction)アルゴリズムであるLDGM符号を用いて、パケットロスが生じてしまった部分を訂正可能なIPゲートウェイです。昨今、IPネットワークを用いて映像を伝送する機会はますます増えています。しかしながら、専用線にはコストがかかりますし、ベストエフォート型で帯域保証のされないネットワークは比較的安価な反面、安定性に欠けるのが問題です。NA8000は、計算効率に優れ、エラー訂正能力の高いLDGM符号を用いており、パケットロスが生じた部分を訂正できる割合は、Pro-MPEG2Dのような従来方式よりも格段に高いです。したがって、映像伝送に比較的安価なIPネットワークを用いることが可能です。放送事業を始めとする映像事業では、近い将来UHDTV(Ultra High Definition Television)コンテンツを取り扱う機会が増えると予測されますが、特にそのような利用シーンにおいて、NA8000によって運用コストを低減できます」

IABM Design & Innovation Awardsの各部門の最終候補は、IABMのビジネスデベロップメント&テクノロジーのディレクターであるJohn Ive氏をリーダーとした、独立したスペシャリストによって審議されます。受賞者は、アムステルダムで開催される欧州最大の放送機器展「IBC2014」において、9月13日18時30分に開始されるIABM reception and awards ceremonyの中で発表されます。

本賞の詳細についてはウェブサイトをご参照ください。


IABM について

IABMは、世界中の放送・メディア技術関連のサプライヤーを代表する、権威ある声となる存在です。メンバーへ提供されるサービスは、マーケットリサーチ、情報提供、トレーニング、標準化団体や放送連合への出席、幹部同士のネットワーキングの機会の提供、優先購入など、多岐にわたります。代表的な展示会においては、放送関連の製造業企業、政府、規制機関との貴重なコミュニケーションの場を提供します。そのほか、革新性を評価する賞や奨学のための賞を用意し、放送・デジタルメディア業界を国際的に活性化するための活動も行っています。
詳細はウェブサイトをご参照ください。

IABM お問い合わせ先:
Lisa Ibbotson
Marketing Manager
Email: lisa.ibbotson@theiabm.org
Website: www.theiabm.org

Leila Hrycyszyn
The Whiteoaks Consultancy
Email: leilah@whiteoaks.co.uk

<本件に関するお問い合わせ先>

NTTエレクトロニクス株式会社
営業本部 システム営業部

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